土壌汚染調査・対策工事

ビルダー様も個人のお客様も。

サムシングでは、３段階に分けられた土壌汚染調査を実施し、必要と判断されれば土壌汚染対策工事も対応可能！
土地の返却時、売買時などで、土壌汚染調査が必要となりましたら、ぜひご連絡ください。

土壌汚染調査の費用

ビルダー様も個人のお客様も！
土壌汚染調査は、サムシングの協力会社が行います。

土壌汚染調査の費用にご注意ください！
土壌調査の費用にお悩みはありませんか？ 土壌調査会社によって費用や品質に大きな差があるため、 複数社から相見積を取ることをお勧めします。

土壌汚染調査とは

土壌汚染調査とは、現場にて試料（表層土壌・土壌ガス・地下水など）を採取し、その成分を分析する調査です。近年、土壌汚染に関する意識が高まっており、土地の売買の前に土壌汚染について調査することが常識となりつつあります。

土地売買前に土壌汚染調査が必要とされる理由

土壌汚染による土地売買トラブル例

• 売主側：土地売却後、土壌汚染が判明⇒買主から損害賠償を請求された！
• 売主側：土地売買契約後に土壌汚染が判明⇒買主から契約解除を求められた。
• 買主側：土地購入後、土壌汚染が判明⇒売主が汚染除去費用を支払わず訴訟に発展。

土地売買前に、土壌汚染調査でトラブル回避

土壌汚染調査の業者選定に注意！
土壌汚染調査は会社によって調査方法が異なり、調査精度に差があります。業者選定の際は、複数社に見積もりを取り、方法や品質についても比較してください。

土壌汚染調査の方法

土壌汚染調査はフェーズ１、２、３に分かれています。
まずフェーズ１を実施し汚染の恐れがある場合は、平面的な調査のフェーズ２を実施します。フェーズ２の結果、汚染が認められた場合は汚染の到達深度を調査するフェーズ３を実施し、汚染土壌の存在範囲を確実に把握した上で対策工事を実施します。
もちろんフェーズ２から調査をスタートすることも可能です。

フェーズ１：地歴調査

地歴調査は、各種資料から過去の土地の利用履歴を調べ、土壌汚染の可能性があるか調べます。 例えば、過去に工場やガソリンスタンドなどがあった土地は要注意です。

地歴調査の方法

旧地図と現地図の違いから土壌汚染の恐れを調査します。下記、左側の旧地図では工場が確認できますが、右側の現地図では工場が無くなっています。 したがって、この場所は土壌汚染の恐れがあることが分かります。「今昔マップ on the web」

フェーズ２①：表層土壌汚染調査・土壌ガス調査

地歴調査の結果「土壌汚染の恐れがある」と判定された場合、表層土壌汚染調査を実施します。 表層土壌汚染調査は、表層土壌と表層ガスを採取し、土壌汚染の状況を調査します。

表層土壌調査の方法

重金属（六価クロム・鉛・水銀・カドミウム等）や農薬（有機リン・シマジン・チウラム等）の初期調査で、深さ0.0m～0.5mまでの土壌試料を採取分析します。

土壌ガス調査の方法

揮発性有機化合物（ベンゼン・トリクロロエチレンなど）の初期調査で、深さ0.8m～1.0mの調査孔から土壌ガスを採取分析します。

フェーズ２②：絞込み土壌汚染調査・個別土壌汚染調査

表層土壌汚染調査の結果、土壌汚染が確認された場合、絞込み土壌汚染調査・個別土壌汚染調査を実施します。土壌汚染の範囲（平面的な広がり）を把握するための調査です。

フェーズ３：深度調査・地下水汚染調査

土壌汚染対策工事

サムシングではその土地において最大のコストパフォーマンスを発揮できる最善の対策工法を提案・実施します。

掘削除去工法

重金属や農薬による土壌汚染では、汚染土壌を掘削・汚染土処理施設へ搬出し、 健全土にて埋め戻す工法がメインとなります。他工法と比較して割高になるケースが多いですが、短期間で確実な浄化が可能です。

原位置浄化工法

舗装・盛土・不溶化・遮水壁などにより汚染土壌や汚染地下水との接触・摂取経路を遮断する工法です。 汚染土壌は存在し続けることになりますが、健康被害が生じる恐れは無く、住宅建築などの上部利用も可能です。 汚染土壌の搬出や浄化を行わないため、他工法と比べ最も安価な工法となります。

封じ込め工法

揮発性有機化合物による土壌汚染では、汚染土壌に浄化剤を混入することにより、その場（原位置）で浄化することが可能です。 一般的に、掘削除去工法の１／２～２／３の工事費で浄化が可能です。

その他の土壌調査

サムシングなら特殊な土壌調査（分析）も対応可能です。

法定土壌汚染調査（土壌汚染対策法）

土壌汚染対策法により義務付けられている調査であり、特定施設（めっき工場など）の廃業に伴う調査や、3000㎡以上の土地の形質変更に伴う調査。

残土（建設発生土）搬出に伴う土壌分析（土壌汚染対策法）

宅地造成や建設工事に伴い発生する建設残土を搬出するに当たり、汚染の拡散防止のため、各自治体の残土条例や民間処分場において受入基準が設定されています。

埋立て（盛土）に伴う土壌汚染分析

有害物質を含んだ土砂等の埋立てに起因する土壌汚染を防止するため、各自治体の条例により、一定面積以上の埋立てを行う際に土壌および地下水の分析が義務付けられています。